ふるさと納税でポイントを3重取りする方法
こんにちは、gaotsuです。
2016年は、ふるさと納税がブレークした年でした。
と思ったら、2017年に総務省が動きました。即ち、4月1日に各自治体に対し、返礼品の金額を寄付金額の30％以下に抑えるよう要請したのです。
それまでは、寄付金額の50％程度の返礼品を頂けるのが当たり前でしたから、この20％のダウンは非常に大きいです。であれば、少しでもお得にふるさと納税を実施しましょう！
具体的には、ふるさと納税の手続を通じ、うまい具合にポイントをためるのです。この記事では、ふるさと納税の手続きの中で、どういう部分でポイントが獲得できるか、検証してみました。それを通して、３重取りの方法の結論を導きたいと思います。
1重目－ふるさと納税ポータルサイトでポイントを貯める
ふるさと納税を実施する場合、ふるさと納税のポータルサイトを利用するのが一般的だと思います。
主だったポータルサイトとしては、以下のようなサイトがあります。
- ふるさとチョイス
- さとふる
- ふるなび
- ふるぽ
- 楽天ふるさと納税
- ANAふるさと納税
- わが街ふるさと納税
- ふるさとエール
- ふるさとぷらす
- タカシマヤふるさと納税
- ふるり
- ふるさとプレミアム
ふるさとチョイスのように、先行したのはベンチャーだと思いますが、有望市場とみるや、楽天やANAなど大手が一気に参入してきてます。楽天なんか、そのうちどっかを買収しちゃうんじゃ無いですかね。
ここから、各サイトを簡単に紹介しつつ、ポイント3重どりの1重目となる、サイト独自のポイントシステムがあるか付記します。
ふるさとチョイス
恐らく、一番有名なふるさと納税サイト。株式会社トラストバンクという2012年設立、資本金750万円のベンチャー企業が運営しています。
全国の全自治体をカバーしているとのことですが、全ての自治体への寄付金送金が、同サイト上で完結するわけではありません。一部の自治体は、謝礼品の情報だけが掲載されていて、寄付手続きは、その自治体のHPで行う必要があります。
サイト独自のポイント制度はありません。
さとふる
ソフトバンクグループのSBプレーヤーズが100％出資している株式会社さとふるが運営するサイト。
パーマネントなサイト独自のポイント制度はありませんが、ソフトバックグループのため、Yahoo!とのタイアップキャンペーンにより、T-ポイントがもらえたりします。
ふるなび
株式会社アイモバイルが運営。東証マザーズに上場してます。年収2,000万円以上向けのふるなびプレミアムをスタートし、高所得者の取り込みも図ってます。
サイト独自のポイント制度はありません。
ふるぽ
JTBが運営するふるさと納税サイトです。このサイトは、ユニークな方法を取り入れていて、寄附をすると、寄付金額に応じたポイントが付与されます。返礼品には、必要なポイント数が付されていて、手持ちのポイントを消費して、返礼品を選ぶのです。
ただし、当たり前ですが、Ａ市への寄付で獲得したポイントを使えるのは、Ａ市の返礼品のみで、Ｂ市では使えません。また、ポイントの有効期限は1～2年です。このポイント制度は、この記事がテーマとしている「寄付金額の一定割合のポイントを付与する」ポイント制度とは異なります。
この記事が前提としているポイント制度は、有していません。
なお、決済プラットフォームは、ふるさとチョイスを使っています。
楽天ふるさと納税
楽天が手掛けるふるさと納税サービスです。楽天市場でのお買い物とほぼ同じデザインの画面で、ふるさと納税ができます。それも、そのはず。サービスの立て付けとしては、楽天市場のサービスの一つです。
したがって、寄附金100円につき、楽天スーパーポイントが1ポイント付与されます。
サイト独自のポイント制度があるということです。
ANAのふるさと納税
大手が続きます。ついに全日空までふるさと納税に参入です。首都圏の人を意識してかもしれませんが、北海道・九州の市町村が多いです。東京近郊の人が、飛行機で行く場所ですね。
サイト独自のポイント制度があります。寄付金100円につき、1マイルが付与されます。2016年10月31日までは、100円につき、1 SKYコインだったのですが、11月1日からマイルになりました。
マイルは特典航空券に交換すれば、1マイル2円以上の価値を持ちます。特に国際線の場合、5円とか10円とかになります。従って、マイルを貯めている人にとって、非常にお得なサイトです。
わが街ふるさと納税
City Do!のふるさと納税サイトです。運営している会社は、株式会社サイネックス。東証2部上場企業です。City Do!は、地域情報を発信するコミュニティサイトです。それを足場に、ふるさと納税に進出し、全国の自治体を網羅しています。
サイト独自のポイント制度はありません。
ふるさとエール
株式会社エフレジが運営するふるさと納税サイト。もともと「F-REGI 公金支払い」という自治体向けのクレジットサービス決済を提供していた会社です。そこから、ふるさと納税に進出したようです。
サイト独自のポイント制度はありません。
ふるさとぷらす
カカクコムと郵便局物販という、異色のコンビで運営されているふるさと納税サイト。自治体一覧には9つしか自治体がなかったので、まだまだこれからのサイトです。
現状、サイト独自のポイント制度もありません。
カカクコムには、独自のポイントであるKCポイント（2016年12月8日に価格.comポイントから名称変更）というのがありますので、近い将来、これが導入される可能性はあると思います。
タカシマヤふるさと納税
文字通り、高島屋のふるさと納税サイトです。基本的には、ふるさとチョイスとの提携サイトですが、一部高島屋独自の企画があります。（ちなみに、ふるさとエールのページには、高島屋とのコラボページがあります。）
サイト独自のポイント制度はありません。後述しますが、高島屋のクレジットカード決済では優遇があります。
ふるり
2016年12月9日に開設されたポータルサイトです。運営は、株式会社MLJ。ベンチャー企業だと思います。
サイト開設時のプレスリリースに、
他の類似サービスが、ふるさと納税の返礼品にばかり注目し、単なる返礼品紹介のショッピングサイトとなっているなか、地方自治体と他の地域の住民を結び付ける様々な取り組みを行います。
という記載があり、実際に、返礼品だけではなく、 納税の使途別に検索が出来るのが大きな特徴です。
2017年10月時点で参加自治体は、愛知県岩倉市、神奈川県三浦市、岐阜県美濃加茂市、北海道上士幌町、群馬県富岡市の5自治体のみです。
独自のポイント制度はありません。
ふるさとプレミアム
ふるりと同様2016年12月にオープンしたサイトです。株式会社ユニメディアが運営しています。こちらも、ベンチャーだと思います。
サイトのコンセプトが見当たらなかったのですが、2017年7月11日から、ユニメディア社は、ふるさとプレミアムを絡めた「オフィスでふるさと納税」を開始しました。
ふるさと納税を福利厚生サービスとして、企業に売り込んでいる模様です。これは、珍しいですね。
ただ、2017年10月時点で、参加自治体は大阪府泉佐野市、山形県東田川郡庄内町、山形県東根市の3つだけです。
独自のポイントサービスはありません。
以上、ざっとふるさと納税のサイトをみてきました。
ポイント3重どりの一つ目は、サイト独自のポイントなのですが、寄付金額に応じ、一定割合のポイントを付与する制度を備えているのは、楽天とANAだけです。
2重目－クレジットカードでポイントを貯める
3重どりの2重目は、クレジットカード決済によるポイントです。当り前のことですが、クレジットカードのポイントを貯めるには、クレジットカード決済が可能なことが条件です。ここでは、各サイトのカード決済の状況をまとめました。
クレジットカード決済が可能なサイト
- さとふる
- ふるなび（長野県安曇野市はJCBは使えません）
- ANAふるさと納税（決済はクレジットカードのみです）
- 楽天ふるさと納税
- ふるさとエール
- ふるさとぷらす
- TAKASHIMAYAふるさと納税
掲載されている一部の自治体でクレジットカードがNGのサイト
- ふるさとチョイス（登録自治体1,788自治体中1,148自治体がクレジット決済可能）
- ふるぽ（ふるさとチョイスで決済）
- わが街ふるさと納税
一部の掲載自治体で、クレジットカードが使えないのは、そもそも掲載自治体数が多い、ふるさとチョイス、わが街ふるさと納税、そしてふるさとチョイスの決済プラットフォームを利用しているふるぽです。
クレジットカードのポイントも狙いたいというのであれば、クレジットカード未対応の自治体を避ければいいだけの話なので、実質的には大きな問題とはならないでしょう。
クレジットカードでの決済は、基本的に自分が普段からポイントやマイルを貯めているカードを使えばOKです。
一方で、一部のサイトでは特定のカードが有利になることも事実です。
楽天ふるさと納税
楽天ふるさと納税で楽天カードを利用すれば、楽天スーパーポイントが3倍付与になります。
タカシマヤふるさと納税
タカシマヤふるさと納税で、タカシマヤカードを利用すれば、下図のように、カードの種類に応じ、0.5%～1%のポイントが付与されます。
ANAふるさと納税で、ANAカードの利用が優遇されても良さそうなものですが、現時点では特段の優遇措置はありません。
3重目－ポイントサイト経由でポイントを貯める
ポイント3重取りの仕上げは、ポイントサイト経由による、ふるさと納税の実施です。
そもそも、ポイントサイトの存在自体を知らない人もいると思いますので簡単に触れます。
ポイントサイトは、企業が自社商品・サービスを販売するために支出するプロモーション費用を原資に、登録会員がその企業の商品を購入したりサービスを利用した際に、会員にポイントを還元するものです。大手のポイントサイトでは、参加企業が数千社、登録ユーザーが数百万人にもなります。上場企業も数社参入しています。
いくつかある大手ポイントサイトの中でも、おすすめなのはハピタスです。ハピタスに会員登録（もちろん無料です）し、ハピタス経由でふるさと納税ポータルサイトにアクセスし、寄付を実施することで、3重目のポイントが付与されます。
以下は、ポイントサイトを通じたふるさと納税サイトのポイントの付与率です。
ふるなび
ふるなびは、寄付金額の0.7%のポイントが付与されます。10,000円の寄付で70ポイント（70円相当）、20,000円なら140ポイント（140円相当）です。
ふるり
ふるりは、寄付金額の1.3%のポイントが付与されます。10,000円の寄付で130ポイント（130円相当）、20,000円なら260ポイント（260円相当）です。
ふるさとプレミアム
ふるさとプレミアムは、1件128ポイント（128円相当）と固定ですので、10,000円の寄付であれば、ふるりには負け、ふるなびには勝ちです。
楽天ふるさと納税
楽天ふるさと納税は、楽天市場の１サービスです。したがって、ポイントの付与率は、楽天市場のレートである１％が付与されます。10,000円の寄付であれば100ポイント（100円相当）ですね。
楽天ふるさと納税が、楽天市場内のサービスと位置づけられているのは、大変大きなメリットです。というのは、ポイントサイトで、楽天市場を取り扱っていないサイトは、無いと言っても過言ではないからです。要するに、ほぼ全てのポイントサイトで、楽天ふるさと納税により、ポイントを獲得することが可能なのです。
ポイントサイトによるふるさと納税サイト利用のポイント付与率は、年末に近くなると上がります。上記のデータは、ハピタスにおける2017年10月のものですが、12月に近づけばレートが上がると予想しています。
まとめ
以上、ふるさと納税を実施するにあたり、どの段階でポイントが獲得できるか検証してきました。これにより、以下の結論が得られます。
ポイントの3重取り
ポイントサイトを通じた楽天ふるさと納税を、クレジットカード決済で実施することにより、ポイント３重取りが実現できます！
- 楽天ふるさと納税としてのポイント・・・楽天スーパーポイント1%
- クレジットカードのポイント・・・使うカードによる。楽天カードなら3%
- ポイントサイトのポイント・・・多くのポイントサイトで楽天市場の利用は1%
上記の数字は、最低限獲得できるポイントです。楽天市場は、しょっちゅうキャンペーンをしています。例えば、スーパーセールに合わせてふるさと納税を実施すれば、簡単に10%以上の高還元率になります。
ポイント2重取り
参考までに、2重取りも見てみましょう。
独自ポイントを付与するポータルサイト及びポイントサイト経由で利用できるポータルサイトとも、限られているため、ポイント2重取りも、それほどパターンは多くありません。現実的なところでは、以下の4つのパターンです。
- 楽天ふるさと納税をクレジットカードで決済
- ANAふるさと納税をクレジットカードで決済
- ふるなび等をポイントサイト経由で利用して、クレジットカードで決済
ふるさと納税により、ポイントを貯める方法として、既に多くの方がクレジットカード決済を実施していると思います。税金をクレジットカードで支払い、そのポイントが貯まるなんて、過去であれば夢のような話です。
そこに、さらにポイントサイトを絡ませてみましょう！さらにお得度アップです。
以上、この記事が、多少なりとも皆さまの参考になれば、幸いです。
このブログのその他の記事
ふるさと納税の実質負担金2,000円が、どれくらいで回収できるか検証しています。
⇒ 70,000円なら還元率105%？ふるさと納税のポテンシャル考察
ふるなびを実際に利用してみた記録です。
ふるぽのポイント制度を解説しています。
